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ナース・薬剤師の求人

薬剤師が熱心に声掛けをするのは訳がある。

薬剤師が熱心に声掛けをするのは訳がある。

「ジェネリックを使ってみませんか?」「飲み残したお薬はありませんか?」

 このところ、調剤薬局で薬剤師からこのような言葉を掛けられることはないだろうか。

 薬剤師が熱心に声掛けをするのは訳がある。実は、今年4月に行われた医療費の改定で、ジェネリックの情報を患者に伝えたり、飲み残した薬を確認したりすることが調剤薬局の報酬に影響を与えることになったのだ。

諸外国に比べて大幅に低い
日本のジェネリックの普及率
「ジェネリック(generic)」は、英語で「一般的な」とか「総称的な」という意味で、医薬品の世界では特許期間が終了した新薬と同じ有効成分で作られた後発品のことを指す。メーカー独自の商品名ではなく、その薬のもとになる有効成分の一般名で処方されるので、ジェネリック医薬品と呼ばれる。

 すでに公表された成分で商品を作るので研究開発にお金がかからず、安全性や有効性を確認するための臨床試験も省略できるので、先発品よりも割安な価格で販売されている。

 諸外国では積極的にジェネリック医薬品が使われており、2009年の医薬品全体に占める後発品のシェアは、アメリカが72%、イギリスが65%、ドイツが63%となっている。

 一方、日本ではジェネリック医薬品を使用することへの抵抗感が強く、2005年9月時点での使用割合は医薬品全体の16.8%にとどまっていた。そこで、2007年10月、厚生労働省は「後発医薬品の安心使用促進アクションプログラム」を策定し、5年後までにジェネリック医薬品のシェアを数量ベースで30%まで引き上げることを目標に、診療報酬を変更したり、広報活動を行ったりしてきた。

しかし、2011年9月時点での後発品のシェアは22.8%で、業を煮やした国は、今年度の医療費(診療報酬)の改定で、医療機関や調剤薬局がジェネリック医薬品を使うとこれまで以上に利益が出るようにして誘導を図ったのだ。

 その結果、2012年4~6月のジェネリックの市場シェアは25.3%まで上昇。今年度中に、アクションプログラムの目標の30%は超えそうだ。ジェネリックの利用を一気に押し上げた診療報酬の改定とはどのようなものだったのか。

一般名処方で病院の利益を誘導し
ジェネリック普及を図る
 今年度の診療報酬改定で、ジェネリックの使用促進に大きな効果を発揮したのが医師の処方料への加算だ。

●医療機関の誘導

 ジェネリックの処方によって、医療機関にインセンティブが働くようにしたのは今回が初めてではない。2002年の診療報酬改定で、ジェネリックを処方すると医療機関に2点(20円)の加算がつけられ、ジェネリック使用促進の誘導が行われた。

 しかし、この時は加算がつくのが後発医薬品に限定する内容で抵抗を示す医療機関も多かったため、ジェネリックの普及拡大にはつながらず、2008年にこの加算は廃止された。

 そこで、今回は、有効成分が同じならジェネリックに限らず、先発薬でも患者が薬剤師と相談しながら決めてよいという「一般名処方」を導入し、処方せん1枚につき2点を加算するように変更された。

 同時に、医師が出す薬を記入する処方せんの様式も見直された。これまでは、医師が署名すると、そこに書かれた薬はすべてジェネリックに変更できなかったが、今年度からはジェネリックに変更できない医薬品だけ印をつけて、それ以外のものは変更することが可能になった。

その結果、日本医師会の調査では、院外処方にしている医療機関の61%が一般名処方を行っており、ジェネリックに触れる機会が増えるようになった。

 また、院内で使われる薬についてもインセンティブに強弱がつけられた。これまでは、医療機関で使っているジェネリックが全体の2割以上だと入院初日に30点の加算がついていたが、今年からは2割以上は28点、3割以上になると35点を加算できるように変更された。

●調剤薬局の誘導

 調剤薬局での大きな変更点は、「後発医薬品調剤体制加算」「薬剤服用歴管理指導料」のふたつ。ジェネリックを積極的に取り入れている薬局には手厚い報酬を出すが、やる気のない薬局には報酬を回さないというメリハリのある改定内容になっている。

 後発医薬品調剤体制加算は、直近3ヵ月間にその薬局が出した薬のうち、後発医薬品の割合に応じた報酬の上乗せが受けられるというもの。これまでは、20%以上が6点、25%以上が13点、30%以上が17点だったが、今年からは22%以上が5点、30%以上が15点、35%以上が19点に変更され、ジェネリックの取り扱いが多いほどインセンティブが高くなるようにした。

 同時に、これまであった後発医薬品調剤加算、後発医薬品情報提供料が廃止されたので、ジェネリックの調剤数が22%未満で、たまにしか出さないような薬局は、後発医薬品関連の加算が一切受けられなくなった。

 さらに厳しくなったのが「薬剤服用歴管理指導料」の加算要件だ。これまでは、薬の用量、効果、副作用などの情報を患者に文書で知らせ、服薬の指導をすれば指導料が30点(300円)は加算できた。しかし、今年からは、これに「おくすり手帳への記入」「ジェネリック医薬品の情報提供」「飲み残しの薬の確認」が算定条件に加わり、処方せんの受付1回あたり41点(410円)が加算されることになった。

 指導料を加算するには、患者が飲んでいる新薬の情報に加えて、同じ有効成分のジェネリック医薬品の在庫、その価格の違いなどを文書で知らせて、できるだけ切り替えてもらう努力が求められている。

これまで、任意でよかったおくすり手帳への医薬品の情報記入(シールの添付)も、指導料を加算するための必須条件となった。

 そして、大きな問題となっているのが飲み残しの薬だ。薬局からもらってきても飲まずに捨てられている薬は、年間400億円にも及ぶと推計されている。こうした無駄をなくすために、処方せん通りに薬を揃えるだけではなく、調剤する前に飲み残しの薬があるかどうかを患者に確認し、その量が多い場合は医師に連絡して、投与日数の変更を確認することも義務付けられたのだ。

 算定条件を満たすためには、ジェネリックの情報提供や残薬の確認をしなければならない。「ジェネリックに変えてみませんか」「飲み残しのお薬はありませんか」という声掛けは、たんに患者を心配しているというだけではなく、薬剤報酬を得るための必要条件だというのが見えてくる。

なんでも相談できる
かかりつけ薬局をもとう
 今年4月からジェネリックの使用が増えた背景には、こうした診療報酬による誘導があったわけだが、この流れは今後ますます加速していくだろう。

 先発品の2~7割の価格で利用できるジェネリックは、患者の自己負担を軽減できるだけではなく、健康保険財政全体の有効活用にもつながる。国民共通の財産である皆保険を守っていくためには、所得の低い人が自己負担を下げるために使えばいいというものではなく、国民みんなが取り入れていく必要があるだろう。

 しかし、なんでもジェネリックにすればいいというのは少々乱暴だとも思う。ジェネリックの効果・効能は、投薬後の血中濃度の検査などで先発品と同等であることが確認されているが、添加物などの関係で溶け方や剤形が異なり、先発品と全く同じとは言い切れない面もある。品質や効果を疑問視する声もあり、それがこれまでジェネリックの普及を妨げる原因にもなってきた。

 こうした疑問をもったときに相談できるように、ふだんから作っておきたいのが「かかりつけ薬局」だ。薬のことを勉強している薬剤師なら、数あるジェネリックの効果や副作用の情報も把握しているので、薬を選ぶときにも強い味方になる。

 いつも行く薬局を決めておけば、複数の医療機関を受診しているときに起こりやすい重複投薬による健康被害も防ぎやすいし、飲み残しがでた場合の投薬量の調整なども医師に掛け合ってもらいやすい。ただし、中にはたんに医療費を請求するために薬や書類を揃えている薬局もあるので注意が必要だ。これからは、どのような薬局をかかりつけにするかで、自分の健康と医療費に差が出る時代になりそうだ。

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